【Go To EAT】で売上を増やそう！

【値上げしない客単価UP】で飲食店の売上を増やす専門家　林　良江です。

2020年11月9日現在の、Go To Eat キャンペーンの状況をまとめました。
2021年4月26日、「4.食事券の利用方法を提案してみよう！」を追記しました。

1 Go To Eatキャンペーンとは
2 プレミアム付食事券が使える加盟店になる
3 オンライン飲食予約
4 食事券の利用方法を提案してみよう！

Go To Eatキャンペーンとは

Go To Eat キャンペーンは、大きく分けて２つ

加盟飲食店で、プレミアム付食事券を使ってお得に食事をする
飲食予約サイト経由で、予約・来店をすると、ポイントがもらえ、次回の代金として使える

今回のGo To Eatキャンペーンでは、テイクアウト専門店などの利用はキャンペーンの対象外です。
国を挙げて、外食を促進しようという趣旨です。

この際ですから、一人でも多くのお客様にあなたのお店を利用してもらいましょう。

プレミアム付食事券が使える加盟店になる

お客様が事前にプレミアム付食事券を購入して、その食事券を使ってお値打ちに食事を楽しんでもらうシステムです。

プレミアム付食事券が使える飲食店になるためには、事前に登録が必要です。

各都道府県における、Go To Eat キャンペーンの窓口は、こちらのページから確認できます。
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https://tinyurl.com/y5ycwnp6

Go To Eat キャンペーンは、開催期間や食事券の形態など都道府県によってまちまちです。
所在地の情報を定期的に確認することをお勧めします。

オンライン飲食予約

ランチ予約で、お一人につき500円分
ディナー予約で、お一人につき1,000円分のポイントがお客様に付与されるシステムです。

飲食店側は、サイト経由の予約来店があると「送客手数料」を負担します。

もし、「送客手数料」がネックになっているとしたら、送客手数料も基本手数料も0円で運営している
favy　 http://favy.info/gotoeat/lp_02
トレタ 0120-338-264
Retty　https://retty.me/campaign/omise/←オススメ
などの利用を検討されては如何でしょうか。

これらのサイトは、有名サイトと比べるとまだ登録店が少ないので、予約で付与されたポイントを使う為に、もう一度来店するというループ状態になる可能性は高いでしょう。

どちらも、集客の一助になります。
上手に活用して、今後につながるきっかけにしていきましょう♪

食事券の利用方法を提案してみよう！

年が明けたら早々に、「緊急事態宣言」やら「まん延防止等重点措置」が出て、外食がままならない状態が続いています。
また、Go To Eat の食事券の販売が停止されたり、利用自粛が呼びかけられたりしています。

その結果、消費者の多くは、必死に購入した食事券をまだ手元に残しています。
利用自粛が呼びかけられているため、Go To Eatの食事券を使うタイミングを逸しています。

でも、Go To Eatの食事券ってお店がやっているテイクアウトでも使うことができるんですよね。
私が済んでいる愛知県も、「テイクアウトでお店を応援しよう！」と推奨しています。

なので、あなたのお店がGo To Eatの加盟店登録をしているならば

「テイクアウトできます！」だけでなく

「Go To Eatのお食事券で、テイクアウトできます！」
って町ゆく人に教えてあげてください。

世の多くの人々は、Go To Eat難民です。
使いたいけど、使い方が判らなくなりました。

だから
当店のテイクアウトは、Go To Eatの食事券が使えますよって教えてあげてください。
メッチャ喜ばれますよ♪

※Go To Eatは都道府県単位で行っていますので、店舗所在地の情報をご確認ください。

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このブログを書いた人

林良江【値上げしない客単価UP】で飲食店の売上を増やす専門家

大学受験を目前に控えた時期に母のがん宣告を受け、地元の調理師学校に通い、その後ケーキ屋を経て居酒屋でアルバイトを始める。居酒屋で10年、接客係から店長まで経験し、当時の経営者から居酒屋経営を学ぶ。その後、税理士の資格を取得し、約20年、居酒屋出身の税理士としてキャリアを積む。

2011年、ある顧問先が数千万円の借金を背負い事業を縮小。目の前の顧問先を助けられなかった不甲斐なさを痛感し、飲食店の税金面だけでなく、お店を丸ごとサポートすることを決意。飲食店コンルタントの養成講座などでデータを使った飲食店の経営理論を基本から学び、最短90日で客単価を15%UPさせるコンサルティング手法を開発。中小規模飲食店が、客単価の15%UPに取り組めるよう体系化する。

顧問先からは「この先6ヶ月売上がゼロでも、従業員に今まで通りの給料を払えるだけの貯えがあったので、コロナ禍でも、余裕を持って過ごせた」など、これまでに居酒屋、専門料理店など、通算約80軒に客単価15%UPプログラムを提供する。
今後も、飲食店現場の「勘や感覚」を尊重しつつ、データを使った飲食店の売上アップのサポートをしていく予定。
税理士、調理師免許を保有、趣味はガーデニング、愛知県北名古屋市に在住。

名古屋税理士会所属
登録番号　086157

認定経営革新等支援機関
平成29年10月　登録